近年、デジタル技術の発展に伴い、デジタルトランスフォーメーション（ DX ）の重要性が高まっています。しかし、デジタルトランスフォーメーション（以下
DX と記載）という言葉は知っているものの、具体的な進め方がわからずに困っている方は多いのではないでしょうか？
本記事では、 DX を始めるための手順を具体的な 7 Step に分けて詳しくご紹介します。また、 DX における代表的な課題についても解説していますので、ぜひ最後までご覧ください。
デジタルトランスフォメーション（ DX ）とは？
まずは「デジタルトランスフォメーション（ DX ）」という言葉の意味を正しく理解しておきましょう。
デジタルトランスフォメーション（ DX ）とは「デジタル技術を活用した企業変革」を意味する言葉です。近年におけるデジタル技術の急速な進化に伴い、 DX が多くの注目を集めるようになりました。
日本政府も DX を積極的に推進しており、経済産業省は「デジタルトランスフォーメーション（DX）を推進するためのガイドライン」を策定しています。このガイドラインにおいては「企業がビジネス環境の激しい変化に対応し、データとデジタル技術を活用して、顧客や社会のニーズを基に、製品やサービス、ビジネスモデルを変革するとともに、業務そのものや、組織、プロセス、企業文化・風土を変革し、競争上の優位性を確立すること」と、 DX の概念をより詳細に定義しています。
また、 DX に似た言葉として「デジタイゼーション」や「デジタライゼーション」などが挙げられます。デジタイゼーションは業務のデジタル化を意味しており、デジタライゼーションはデジタル技術によるデータ分析・データ活用を行うことで、ビジネスプロセス全体の効率化や生産性向上を目指すものです。
つまり、デジタイゼーションの延長線上にデジタライゼーションがあり、これらのプロセス全体が DX であると言い換えることができるでしょう。
デジタルトランスフォメーション（ DX ）が求められる背景
昨今、新型コロナウイルスの感染拡大などをはじめとして、過去の経験からは予測できなかった大きな社会変化が巻き起こっています。これに伴い、消費者ニーズは高度化かつ多様化しており、企業はこれまで以上に消費者の真のニーズを把握することが求められています。
また、近年は新しいデジタル技術が次々に登場しており、 AI や IoT などの技術が一般的なものとして普及しています。そのため、企業が保有するデータ量は増加の一途を辿り、取り扱うデータの種類も多様化しました。
このような背景により、企業は自社が保有する膨大なデータを管理・分析し、ビジネスに活用することが求められています。企業が変化の激しい現代を生き抜くためには、 DX が必要不可欠だと言っても過言ではないでしょう。
DX を実現するために必要な情報技術
DX はデジタル技術の活用を前提としているため、自社の DX を効率的に推進するためには、情報技術について理解を深める必要があります。
以下、代表的な情報技術をいくつかご紹介します。 DX を始める上での基礎知識として、内容を理解しておきましょう。
クラウド
クラウドとは、インターネット経由で様々なサービスや機能を利用するための仕組みであり、その種類はサーバーやストレージなど多岐にわたります。従来はオンプレミス（自社にサーバーを設置してサービスなどを利用する形態）が一般的でしたが、近年はクラウドサービスが広く浸透しており、業種業界を問わずに多くの企業がクラウドを利用しています。
AI
AIは「Artificial Intelligence」を略した言葉であり、日本語では「人工知能」と呼ばれています。従来、人間が行っていた作業や判断をコンピュータに行わせることで、業務効率化や生産性向上に繋がります。また、過去の情報を AI に学習させれば、 AI の精度をより高めることも可能です。
なお、最近では「生成 AI 」という新しい AI が大きな注目を集めています。生成 AI とは、まるで人間のようにクリエイティブな作業を行うことができる AI のことであり、 ChatGPT （ AI チャット）や Medjourney （画像生成 AI ）など、様々な生成 AI が登場しています。
IoT
IoTは「Internet of Things」を略した言葉であり、日本語では「モノのインターネット」と呼ばれています。 IoT では、自動車や工業機械などの「物理的なモノ」をインターネットに接続し、様々な情報を収集・分析することができます。
5G
5Gは「5th Generation」を略した言葉であり、日本語では「第5世代移動通信システム」と呼ばれています。従来の通信システムと言えば「 4G 」でしたが、 5G の登場により通信速度は飛躍的に向上しました。これにより、情報伝達の低遅延化が進み、遠隔医療や自動運転などをはじめとした先端技術のさらなる発展が期待されています。
デジタルトランスフォメーション（ DX ）を始めるための 7 Step
本章では、 DX を始めるための手順を 7 つのステップに分けて解説します。
一般的な DX 推進の流れをご説明していますので、自社で DX を始める際の参考になると思います。
なお、 DX 導入のパターンとしては、
- トップダウン（会社の上層部からの指示）
- ボトムアップ（現場発信で上層部に提案）
の 2 種類が挙げられますが、この記事では後者のボトムアップで DX を推進する場合の進め方です。トップダウンで指示がおりてきた場合は Step.1 を飛ばして Step.2 からご覧ください。
また、今回のケースは部長クラスの方が DX を推進する前提で記載しています。もし、この前提条件に該当しない場合、進め方の順番や対象者が変動することもあるため、あくまで参考として捉えていただき、ご自身のケースに当てはめた時に「自社だったらどうなのか？」という目線でご覧いただければと思います。
Step.1：経営層の合意取得
DX を推進するにあたり、はじめに経営層の合意を取得しておく必要があります。なぜなら、 DX は属人的に進めるものではなく、全社的に推進すべき内容であるためです。
経営層に対して DX の重要性を説明し、予期せぬ事態が発生した時にサポートしてもらえる環境を作りましょう。経営層の合意を取得できていれば、人的リソースや IT ツールの予算も確保しやすくなり、プロジェクトを円滑に進めることが可能になります。
Step.2：目的の明確化
経営層の合意を取得できたら、次は DX の目的を明確化しましょう。自社が目指すべき理想の姿をイメージして、具体的なゴールを設定してください。
せっかく DX を推進したとしても、目的が不明瞭であれば、思うような成果を得ることはできません。例えば、 DX の基盤として IT ツールを導入したものの、目的が決まっていない状態で先にツールを決めたことで、自社にとって必要な作業を行うことができず、結果として DX が前に進まないケースなども珍しくありません。
そのため、具体的な施策に着手したい気持ちを抑えて、「急がば回れ」の精神で慎重に検討することが大切です。
Step.3：プロジェクトチームの結成
DX は大規模なプロジェクトであるため、日常業務と並行して進めることは困難です。そのため、本格的に DX を推進する場合は、専門のプロジェクトチームを結成することをオススメします。
なお、 DX の目的によっては新しい組織を作るのではなく、 IT 部門や事業部門を拡張してチームを結成する方法もあります。自社の状況に合わせて、最適なプロジェクトチームを結成してください。
Step.4：IT 資産などの現状把握
DX を推進する上では、自社の現状把握が必要不可欠です。 IT 資産や既存システムの状況などを見える化して、課題や解決すべきポイントを明確化してください。
現状を正しく把握することで、 DX で取り組むべき内容が見えてきます。企業によっては、部門ごとに別々のシステムを導入しているケースも珍しくないため、複数部署に細かくヒアリングしながら現状把握を進めましょう。
Step.5：既存業務のデジタル化
現状把握が終わったら、既存業務のデジタル化を行います。最初からすべての業務をデジタル化することは困難なため、優先順位を付けながら段階的に進めてください。
この時、複雑かつ難易度が高いものは後にして、比較的実行しやすい施策を優先することで、 DX 推進の具体的なイメージを掴みやすくなります。まずはスモールスタートを行い、徐々に DX の範囲を広げていきましょう。
Step.6：ビジネスモデルの変革
既存業務のデジタル化を実現した後は、より大規模なビジネスモデルの変革にチャレンジします。従来では考えられなかった新しいビジネスモデルを検討し、新たな可能性を探ってください。
DX の実現により、実際にビジネスモデルの変革に成功した企業は数多く存在します。自社が理想とする姿を具体的にイメージして、ゴールへ到達できるように全社一丸となって取り組みましょう。
Step.7：継続的な PDCA サイクル
DX はそれ自体が目的ではなく、企業変革を実現するための手段に過ぎません。そのため、自社が目指すべき姿に到達するまでは、何度も繰り返し実践してください。
継続的に PDCA サイクルを回しながら、徐々に精度を高めていくことが重要なポイントです。はじめのうちは思うように進まなかったとしても、要領を掴めばスムーズにアクションを行うことが可能になります。
DX における代表的な課題
最後に、 DX における代表的な課題を 3 つご紹介します。
経営層の DX に対する無関心
前述した通り、 DX をスムーズに進めるためには経営層の協力が必要不可欠です。しかし、経営層がデジタル技術に関心がない場合、 DX に対しても消極的になってしまう可能性があります。
そのため、 DX の重要性を経営層に説明し、納得してもらえるように工夫してください。同業他社の成功事例を紹介することも有効ですし、場合によっては外部ベンダーに依頼して、第三者の目線から説得してもらうという選択肢もあります。
既存システムのブラックボックス化
DX を推進するためには、既存システムの正しい現状把握が必要不可欠です。そのため、既存システムがブラックボックス化している場合、 DX を思うように進めることはできません。
特に自社システムをオンプレミスで運用しており、独自のカスタマイズを繰り返しているような会社は、システムがブラックボックス化する傾向にあります。システムを構築した当時の担当者にヒアリングを行うなど、ブラックボックス化を回避するためのアクションを実践してください。
ただし、状況によっては当時の担当者が退職していたり、カスタマイズを重ねすぎて現状のシステム構成が把握できなかったりするケースも存在します。このような場合、既存システムの利用を断念して、システム自体を刷新することも DX における重要な判断の一つだと言えるでしょう。
IT 人材の不足
DX を進めるためには、 IT に関する知識・スキルを有した IT 人材が必要になります。ただし、専門的なスキルが求められる IT 人材は貴重な存在であり、ビジネス市場においては慢性的な IT 人材不足が続いています。
このように、 IT 人材の確保は容易なことではなく、企業の DX 推進を阻む一因だと言えるでしょう。なお、スキルを有した人材の雇用が難しい場合は、自社で教育を行なったり、外部に作業委託したりすることも選択肢の一つになります。
まとめ
本記事では、 DX を始めるための手順を具体的な 7 Step に分けて詳しくご紹介しました。
デジタル化が進む現代において、 DX の重要性は益々高まっています。実際に多くの企業が DX に向けて舵を切っており、大幅な業務効率化や生産性向上を実現しています。
そして、 DX を実現するためには、様々なステップを順番に進めていく必要があります。この記事を読み返して、重要なポイントを正しく理解しておきましょう。
また、 DX の本質はデジタル技術の活用であり、効果的な DX を推進するためには、自社が一定量のデータを保有している必要があります。そのため、まずは様々なデータを蓄積し、それらを管理することから始めてください。
弊社では、DXを通じて高付加価値を生むサービス・ソリューション開発の支援からその後のマーケティング／セールス領域における生産性の向上をサポートしております。
「このままではデジタルテクノロジーから取り残されてしまう…」と危惧されている企業様こそ、ぜひご相談ください。
こちらの問い合わせフォームよりお気軽にお問い合わせください。入力内容を確認した上で、担当者から改めてご連絡させていただきます。
強引なしつこいセールスは一切ございませんので、ご安心ください。
本記事を参考にして、ぜひ DX に向けたアクションを検討してみてはいかがでしょうか？